紙幣や貨幣を用いず、インターネット上で代金の支払いを済ませる「オンライン（WEB）決済」。世界的に進むキャッシュレス化の中、オンライン決済の導入は消費者のニーズに対応するためにも欠かせないものになるでしょう。しかし、オンライン決済の仕組みや導入方法、コストなど詳しい内容は分かりにくいですよね。そこで今回は、オンライン決済の仕組みやメリットなど基本的な知識について確認していきましょう。
- Chapter
- オンライン（WEB）決済とは？
- 日本でもキャッシュレス決済のニーズは拡大する見込み
- オンライン決済の種類とオフライン決済との違い
- クレジットカード決済
- オンライン電子マネー決済
- QRコード決済
- キャリア決済
- コンビニ決済
- オフライン決済について
- オンライン決済の導入メリット
- 消費者の利便性向上
- レジ業務の効率化とマーケティングでの活用
- マーケティングや販売促進での活用
- 決済サービスの接続方式について
- 決済画面遷移型
- API型
- メールリンク型
- SMS型
- まとめ
オンライン（WEB）決済とは？
オンライン決済とは、主にECサイトなどで商品・サービスを購入した際に、インターネット上で行われる代金の支払い手続きのことです。キャッシュレス決済の一種であり、電子データの送受信によって必要な代金の授受を行うため、消費者と店舗が紙幣・貨幣を直接やり取りする必要がありません。
以前は紙幣・貨幣以外の支払いといえばクレジットカードが代表的でしたが、インターネットが発達した現代では消費者のニーズも多様化しています。これに伴い、クレジットカード以外にも電子マネーや携帯電話のキャリア、IDなどさまざまな種類の決済方法が登場し、必要に応じて活用されるようになりました。
日本でもキャッシュレス決済のニーズは拡大する見込み
このようにオンライン決済が普及しはじめた背景には、政府による積極的なキャッシュレス化の推進も影響しています。
経済産業省が公表した「キャッシュレス・ビジョン」によると、日本における2015年のキャッシュレス決済比率は約18％でした。これは、韓国（約89％）や中国（約60％）、イギリス（約55％）やアメリカ（約45％）など海外諸国と比べてもかなり低い部類に入ります。
そこで政府は、世界の動向に合わせるとともに、国内現金資産の可視化や流動性の向上、支払いデータの活用による消費活性化などを目指し、キャッシュレス化推進のための施策を始めることにしたのです。
決済ビジネスの市場動向や最新情報などを扱う「カード・ウェーブ社」が2017年に発表した調査では、電子決済の市場規模は2025年に約113兆円、キャッシュレス決済化率は37.9%にまで達すると予測されています。また、日本クレジットカード協会が2018年に行った調査によると、キャッシュレス決済が使えない店舗を避けたことがある人の割合は全体の約40％に上りました。
これらのことから、キャッシュレス決済に対する消費者のニーズや市場規模は、将来的にさらに拡大していくと見込まれるでしょう。事業者にとって、オンライン決済を含むさまざまな決済方法に対応し、キャッシュレス化を進めることは急務となっているのです。
一方で、オンライン決済を導入する場合は決済の種類に応じて各企業と契約を結んだり、決済システムの開発やセキュリティ環境の整備を行ったりしなければなりません。自社ですべてを準備するのが難しい場合は、決済代行会社を利用するという方法もあります。
それぞれ導入までの流れやコストなどが異なるので、自社に合う導入方法をしっかり検討するようにしましょう。
オンライン決済の種類とオフライン決済との違い
クレジットカード決済
オンライン決済には、主に5つの種類があります。1つ目は、日本で最も多く利用されている「クレジットカード決済」です。
消費者が決済画面でクレジットカード番号などを入力して支払い、カード会社が手数料を差し引いた上で店舗へ代金を支払います。あらかじめ決められた支払い日になると、カード会社は消費者の口座から代金を引き落とします。
分割払いができたり、カード情報の保存により入力の手間が省けたりするなど消費者の利便性が高いため、リピーター獲得や離脱防止など事業者側にとって役立つ面も多いのが特徴です。
また、間にカード会社が入っているため、代金未回収リスクも軽減できるでしょう。
オンライン電子マネー決済
2つ目は「オンライン電子マネー決済」です。あらかじめ決まった金額をチャージしておき、その範囲内で支払いをします。「Suica」や「PASMO」などお金をチャージしたカードやアプリを専用端末にかざして決済するものが多いですが、「WebMoney」や「Bit Cash」のようにオンライン上で決済を完結できるものもあります。
学生や高齢者などクレジットカードを作りにくい人も利用できるため、新たな客層を獲得したい事業者には大きな魅力となるでしょう。
QRコード決済
3つ目は「QRコード決済」です。事業者または消費者が提示するQRコードを専用端末やスマートフォンなどで読み込み、決済を行います。QRコードを読み込む必要があるため実店舗でのみ行える決済方法だと誤解されがちですが、QRコード決済のアカウントを利用すればECサイトでも利用可能です。
キャリア決済
4つ目は「キャリア決済」で、利用している携帯電話の利用代金と一緒に支払いを行う方法です。携帯電話ひとつあれば決済でき、消費者にとって利便性が高いため購買行動につながりやすいでしょう。
スマートフォンをはじめとしたモバイル端末の保有率は非常に高いため、キャリア決済を導入すると年齢層を問わず幅広いアプローチが可能になります。
コンビニ決済
5つ目は、インターネットで購入した商品・サービスの代金をコンビニで支払う「コンビニ決済」です。払込用紙を持って行って支払う方法や、コンビニの専用端末から出力した申込券で支払う方法などがあります。コンビニは身近な場所にあることや常に営業していることなどから利便性が高く、クレジットカードの次に多く利用されています。
オンライン決済を導入する場合、クレジットカードと並んで外せない決済方法になるでしょう。
オフライン決済について
キャッシュレス決済にはオンライン決済のほかに「オフライン決済」もあります。インターネット上で代金の授受を完結させるオンライン決済に対し、オフライン決済は実店舗で専用の端末などを用いて支払いを行う決済方法です。
オンライン決済は決済した時点で決済会社と通信が行われるため、利用限度額に達していると代金を支払うことができません。一方のオフライン決済は、決済してから数時間または数日後に決済会社に決済情報が送信されるため、利用限度額に達していても支払いができてしまうことがあります。
クレジットカード決済やコンビニ決済など、利用者が多い決済方法はオンライン・オフライン双方で導入しているケースが多いです。主な販売方法や客層により、ニーズが高い決済方法を見極めて準備すると良いでしょう。
オンライン決済の導入メリット
消費者の利便性向上
オンライン決済を導入する最大のメリットは、消費者の利便性を向上できることです。魅力的な商品があったとしても希望する決済方法が選択肢になかった場合、面倒に感じて購入を諦めてしまうことも少なくありません。
せっかく商品・サービスに興味を持ってくれたのに、決済方法の不足で消費者が離脱してしまうのは非常にもったいないですよね。
このような事態を避けるには、消費者がストレスなく利用できるよう決済方法を増やし、利便性を向上することが欠かせません。オンライン決済を導入することで消費者のニーズを満たすことができ、コンバージョン率や顧客満足度の向上も期待できるでしょう。
また、幅広い決済方法に対応して利便性を追求することで消費者から選ばれやすくなり、集客効果も期待できます。
レジ業務の効率化とマーケティングでの活用
オンライン決済を導入すると、売れた商品の代金や日時などがデータ上に記録されるようになります。このため、売上計算やレジ締め作業などを迅速に行えることに加え、釣り銭の額を間違えるといったヒューマンエラーの予防も可能です。
店舗で保管する現金の額も減らせるため、盗難などのリスクも軽減できます。
マーケティングや販売促進での活用
さらに蓄積された売上データを分析すれば、マーケティングや販売促進に役立てることも可能です。このように、オンライン決済は人手不足で悩んでいる事業者や業務効率を上げたい事業者、売上アップのために情報収集をしたい事業者などにもおすすめです。
この他にも、手持ちの現金に左右されず商品を購入できるため、消費者が現金不足で購入を諦めるというケースを防ぎ、客単価のアップも見込めます。
決済サービスの接続方式について
決済サービスの接続方式はさまざまで、「決済画面遷移型」「API型」「メールリンク型」「SMS型」などが挙げられます。
決済画面遷移型
まず「決済画面遷移型」は、決済処理を決済代行会社の決済ページで行う接続方式です。文字通り外部に移動するため、自社システムへの投資や負荷はほとんどかかりません。決済代行会社の決済ページを利用することで、消費者のクレジットカード番号などデリケートな情報を保管する必要がなく、情報漏洩などのリスクを軽減できます。
コストを抑えて決済システムを手軽に導入したい事業者や、セキュリティに不安がある事業者などにおすすめです。
API型
「API型」はデータ伝送型とも呼ばれる接続方式で、事業者のサーバーに決済システムを構築し、消費者がクレジットカード番号などを入力します。入力された情報はクレジットカード会社などの決済事業者に伝送され、決済処理が行われます。
自社のサーバーに決済情報が残るため慎重な対応が求められますが、自社で管理するため画面などをカスタマイズしやすく、オリジナリティを出すことも可能です。また、決済代行会社のページに移動する必要がないため操作の手間が減り、消費者にストレスを与えにくいというメリットもあります。
自社内で決済を完結させたい事業者や画面の遷移数を減らしたい事業者、注文件数が多い事業者などにおすすめです。
メールリンク型
「メールリンク型」は、決済代行会社の決済ページへ移動する際にEメールを経由する接続方式です。消費者が商品を購入すると、あらかじめ登録されたメールアドレスに決済画面URLを送信します。消費者は、そのメールの指示に従って決済情報を入力するという流れです。
決済画面遷移型では決済代行会社のページへ移動するリンクを設置しなければなりませんが、メールリンク型は別途Eメールを送信するためリンクを設置せずに済みます。サイトの構造を変える必要がないため、インターネット注文や電話注文などさまざまな注文方法を受け付けている事業者や、自社サイトに決済システムを構築できない事業者などに向いています。
SMS型
「SMS型」は、商品を購入した消費者の携帯電話番号に、決済画面URLを記載したショートメッセージを送信する接続方式です。消費者は届いたURLに従い、内容を確認した上で手続きを済ませます。
消費者の携帯電話番号さえあれば決済手続きを案内できるため、決済システムなど特別なものを構築する必要がありません。ECサイトがない事業者や代金が変動しやすい事業者でも臨機応変に対応しやすいでしょう。
迷惑メールとしてブロックされる可能性が低いため、決済画面URLの未達を防ぎたい事業者にもおすすめです。
まとめ
インターネットが発達した現代では、ちょっとした日用品もECサイトで購入するケースが少なくありません。時間や場所にとらわれずいつでも自由に買い物を楽しめるオンライン決済は、今後も成長を続けていくことでしょう。
事実、政府がキャッシュレス化を推進していることもあり、経済産業省の調査によると2019年にはキャッシュレス決済比率が26.8％にまで増加しています。海外諸国と比べるとまだまだ低い数字ではありますが、オンライン決済の導入は事業者にとって急務となっているのです。
ただ、オンライン決済はシステムや仕組みが複雑で、自社だけで導入するのは難しいと感じるかもしれません。その場合は、決済代行会社などの専門家を頼るのも選択肢のひとつです。決済代行会社を利用すれば導入フローを簡略化できたり、特別なシステムがなくてもオンライン決済を利用できます。運用のサポートを受けられることもあるので、初めてでも安心して導入できるでしょう。
数多くのECサイトの中から消費者に選ばれるためには、消費者がストレスなく利用できる環境を整えることが一番です。さまざまなオンライン決済を導入して顧客満足度を高め、売上アップを目指しましょう。
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SMSnavi編集部
株式会社ファブリカコミュニケーションズ SMSnavi編集部。SMS（ショートメッセージサービス）に関する記事を執筆しています。
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