SMS送信サービスの仕組みや特長、メリットとは?

SMS(Short Message Service)は、携帯電話同士で簡単なメッセージをやり取りできるサービスです。SMSの技術自体は新しいものではありませんが、今、事業者向けの「SMS送信サービス」市場が急速に拡大しているのをご存知ですか?
SMSの特徴やメリット、Eメールなどの他サービスとの違いを押さえながら、SMS送信サービスが注目を集めている理由を解説します。

SMSの最大の特徴は「到達率の高さ」

SMSの最大の特徴は「到達率の高さ」

メールアドレス宛にメッセージを送るEメールとは異なり、SMSは携帯電話の電話番号同士でショートメッセージを送ることができるサービスです。一般的には携帯電話同士の間で利用が可能で、一度に送信することができる文字数は全角なら数十字、半角なら100字程度までと限られるのが大きな特徴です。法人利用の場合は、利用するSMS送信サービスによっては、PC(システム)からメッセージを送ることも可能です。

SMSを利用する最大のメリットは、メッセージの到達率がEメールと比べて圧倒的に高いこと。Eメールの場合は、携帯電話会社を変更すると多くの場合はメールアドレスも変更せざるを得ないため、メッセージが顧客に届かなくなってしまう事態が頻繁に発生していました。一方で、携帯電話を買い換えたり会社を変更した場合でも、携帯電話番号は継続して使用されることがほとんどです。その利点を生かし、SMSを活用して顧客とのコンタクトを取ることで、メッセージの宛先が不明になることが減り「メッセージ到達率の向上」に繋がっているのです。
また、SMSを利用するとEメールではできなかった「送達結果の確認」ができることもメリットの一つです。無事に顧客のもとにメッセージが届いたか、送信に失敗した原因は何かなど、SMS送信後の詳細結果を知ることで電話番号の利用状況などを把握することができ、顧客リストの更新に役立てることが可能です。

日本での市場は、ここ数年で急速に拡大している

これほど便利であるはずのSMSですが、当初日本では一般的なメッセージサービスとしてなかなか普及しませんでした。なぜなら、各通信会社によって独自のSMSの仕様が採用されており、同一キャリアの携帯電話間でしかSMSを利用することができなかったためです。
一方で、SMSは国や通信会社にかかわらず利用できる世界共通のテキスト・メッセージサービスとして、他の国々では2000年代から広く利用されていました。
日本でのSMSの状況が大きく変わったのは、2011年7月のこと。国内携帯電話の3大キャリアであるdocomo、au、SoftBank間でSMSの相互接続が可能になり、一般的な通信サービスとしての仕組みが整ったことで、SMS送信サービスを活用する基盤がようやく日本にも整いました。

現在の携帯電話の普及率は、平成28年度第4四半期において1億6273万台となっており、人口普及率は128.04%です。キャリアに関係なく携帯電話番号のみでメッセージを送信できるSMSは、通信サービスとしての優位性が非常に高く、また携帯電話契約の際には身分証明が必要なことから、安全性の高さと本人証明も兼ね備えているといえます。こういった携帯電話の利用状況や各社のシステム環境整備によって、SMS送信サービス市場は急速に拡大しているのです。

SMS送信サービスの活用事例

SMS市場が拡大を続けるなか、SMS送信サービスの活用用途や利用する業種・業界は年々多様化しています。

キャリア間での相互通信が実現したばかりの頃は、スマホアプリやポイントサイトのなりすまし防止・本人認証のツールとして、SMSが多く利用されていました。
しばらくすると、SMSならではの到達率の高さを生かし「顧客に大切な連絡事項を通達する」ために多く活用されるようになります。例えば、不動産や信販系業界では支払い期限の連絡や督促連絡等に、物流・配達系業界では注文確認や配達予定日の通知などにSMSが普及しました。さらに近年は、車検整備・車販売店や人材サービス業界、飲食サービス業界などで、ドタキャン防止・予約のリマインド・クーポンのお知らせ等にも広く使われるようになりました。
最近では、IVR(自動音声応答)と連携したSMS送信サービスも登場し、通販・コールセンター業界などで機会損失の防止や人件費削減に効果を発揮しています。

かつては携帯電話会社同士の互換性がなく使いにくかったSMSですが、現在ではキャリア同士の互換性も確保され、メリットや有用性が見直されています。
今ではSMS送信サービスを提供する事業会社も十数社以上にのぼり、自社のビジネスにSMSを活用する企業も非常に多くなりました。まずはSMSの基本機能や競合他社での活用事例をリサーチし、御社でもSMS導入によって解決できる課題が無いかを検討・確認してみてはいかがでしょうか。